エンジニアの仕事は女性よりも男性の方が比較的多い職場であるが、エンジニアとして働く女性も増えてきている。女性がエンジニアとして、職場で快適に働くことができるようにするためには、女性を雇用する企業の側でも、女性の従業員に対して最適な労働環境を提供することが求められている。
国では女性が社会的により活躍できるようにすることを目的にして、女性活躍推進法という法律を2010年代に制定したが、この法律が制定されたことにより、エンジニアとして働く女性にとっても、望ましい環境作りが積極的に整備されるようになっている。女性活躍推進法は、全ての女性が輝くことができる社会を作ることを目標にしているが、女性のエンジニアが自分の能力を十分に発揮できるような社会を築き上げることで、男女がさらに高い次元で協力して働くことができることが可能になる。
女性活躍推進法はエンジニアとして働く女性にとってもさまざまなメリットがあるが、その中でも特に仕事の内容に大きな影響を与えるのが、事業者に対する行動計画の策定と届出である。法律では、行動計画を外部へ公表することも義務として課しているために、女性エンジニアを雇用する企業でも、適切な対応が求められている。この法律の対象となっているのは300人を超える労働者を雇用している企業に限られているが、女性エンジニアを雇用している企業の中には、従業員300人以下の規模の会社も少なくない。こうした企業に対しても、法律では努力義務として行動計画の策定を求めている。
このように女性活躍推進法は、男性の多いエンジニア業界で女性が活躍する道を切り開く法律として、大いに期待を集めている。